1. 生産ライン・現場オペレーターとしての活躍事例
ここでは、作業者単位で外国人が活躍できる事例についてみていきましょう。外国人の採用手段に悩んでいる方はこちらから。
(1) 自動車部品工場におけるライン作業・単純作業から多能工へ
大手自動車部品メーカーでは、外国人材が生産ラインで組立工程を担う例が増えています。
「単純作業を補う存在」として起用されるケースが多かったものの、近年は教育体制の整備や技能実習制度の拡充が進んでいます。
そのため、現在では、複数の作業工程を身につける多能工として活躍する外国人も増加している状況です。
また、部品組立工程の高度スキルを持つ外国人材がリーダーとなり、ライン全体の品質管理を行っているというケースもあります。
言語の壁を超えてリーダーシップを発揮し、日本人スタッフと協働しながら問題解決にあたる姿勢が内外の企業評価につながっている点もメリットです。
(2) 食品加工工場や機械部品工場で作業員として活躍する
食品加工工場は、衛生管理や安全基準が厳密に定められています。
そのため、外国人材に対して、入社当初から日本特有の衛生ルールや安全規格を徹底的に研修し、相互理解を促進する取組みも実施されています。
中小規模の工場では、外国人材の採用によって生産性向上につながったケースも増加している状況です。
とくに、「生産量が安定しない」「急な繁忙期に対応できない」といった課題を抱えている場合には、外国人材の採用で課題解決につながるケースもあります。
2. 技術者・エンジニアとしての活躍事例
ここでは、技術者やエンジニアとして活躍する外国人材の事例についてみていきましょう。
(1) 機械設計・電子設計の分野で先端技術を取り入れる
製造業の技術部門では、海外で学んだ最先端の知識や母国の製造業事情を熟知した外国人エンジニアが活躍しています。
たとえば、自動車関連の設計や半導体分野では、国内で人材不足になりがちです。
そのうえで、高度技術を持つ外国人技術者が日本企業に新たな製品アイデアや設計手法・ノウハウを提供する事例も増加傾向です。
また、国際展開を目指す日本企業では、グローバル規格や海外認証の取得が必須です。
そういった場合、外国人エンジニアが母国語と日本語・英語などを活用できれば、技術マニュアルや図面の多言語対応をスムーズに進められます。
結果として、海外取引先からの信頼度向上にもつながるといえるでしょう。
(2) AI・IoTを活用したスマート工場を推進する
製造業のデジタル化は日本でも進みつつあり、AIやIoT技術の導入は避けて通れない課題です。
そのため、AIやIoT分野を専攻してきた外国人技術者を採用し、工場内のセンサーやクラウドシステムの設計・運用を担当してもらうという事例も増加しています。
とくに、稼働状況の可視化や在庫管理の効率化に関しては、今後製造業に必要となる変化の1つだといえるでしょう。
機械学習やビッグデータ解析などの分野に長けた外国人エンジニアであれば、現場のライン作業員との連携だけでなく、経営層との対話を通じた新プロジェクトの提案にも期待できます。
異なる視点からのアイデアが活かされることで、全体のコスト削減や品質向上にも期待可能です。
3. 管理・監督者としての活躍事例
ここでは、管理・監督者として外国人材が活躍する事例についてみていきます。
(1) 生産管理・品質管理担当として品質マネジメントを行う
製造業では、ISOや各国の規格認証など品質管理の国際基準を守る必要があります。
外国人材が母国やグローバル拠点での品質管理経験を活かすことで、戦略を変えることも可能です。
たとえば、統計的工程管理（SPC）を導入することで、不良率やトラブルを低減できます。
(2) 海外拠点の統括担当として連携を強化する
日本国内の工場でキャリアを積んだ外国人材は、母国を含む海外拠点の統括担当として活躍できます。
製造業はグローバル展開が進んでおり、各拠点の情報共有や現地スタッフの育成が企業の競争力を左右します。
言語能力や異文化理解を備えた外国人管理職であれば、海外拠点のニーズを的確に捉えて本社と協議し、業務プロセスを標準化・効率化する取り組みも実施可能です。
そして、工場間の部品調達や物流の改善といったサプライチェーン全体の最適化は、グローバルな視点を持つ管理職が不可欠です。
現地の制度や規制、産業構造を熟知している外国人材がプロジェクトを担えば、コスト削減と品質管理を両立したサプライチェーン構築が実現しやすくなります。
まとめ
今回は、製造業で外国人材がどのように活躍できるかについて事例を中心に解説しました。
作業だけでなく、リーダーとして立ち回ったり、管理担当者として多角的な視点に期待できるため、外国人材の活躍の場は広いといえるでしょう。
LTBでは、製造業における外国人材の採用を支援しています。
とくに、「今から外国人採用を考えたい」「まずは一人でもいいから採用を進めたい」といった場合には、ご相談ください。
